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今さら聞けない地球温暖化~基本から詳しく解説

地球温暖化

近年、問題となっている地球温暖化について、あらためて聞かれると、知らないことも多いのではないでしょうか。今回は地球温暖化問題について、基本的なことから解説していきます。

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1.地球温暖化とは?

地球温暖化とは、人間の活動によって、大気中に二酸化炭素(CO2)などの「温室効果ガス」が大量に放出され、地球全体の気温が急激に上昇している現象のことをいいます。

「温室効果ガス(Green House Gases:GHGs)」とは、地球の気温を温かくする効果のある気体のことで、二酸化炭素(CO2)、メタン(CH4)、亜酸化窒素(N2O)、フロンなどが該当します。

18世紀の産業革命以降、石炭や石油などの化石燃料を燃やすことで二酸化炭素の排出量が急速に増えました。これが地球温暖化を引き起こす大きな原因と考えられています。

地球全体の気温が上昇することで、海水の膨張や氷河の融解による海面上昇、気候メカニズムの変動による異常気象の発生が起こります。それにより自然生態系や人間の生活環境が影響を受けることになります。

2.温暖化のメカニズム

地球は太陽の光によって熱を受け取ることで温められますが、同時に地球からも宇宙に熱を放射しています。このとき、宇宙に放射される熱を吸収する作用のある気体が「温室効果ガス」と呼ばれます。

この作用により、温室効果ガスは、文字通り温室のように地球全体を覆うことで、地表の熱を保ち、地球全体の温度を上げます。現在の地球の平均気温は約14℃ですが、温室効果ガスがなければ地球の表面温度は-19℃になるといわれています。

このように、温室効果ガスは地球上の生命にとってなくてはならないものですが、一方で増えすぎると地球全体の気温が上昇することで、様々な問題を引き起こします。

3.温暖化によって起こる現象

このまま人間が経済活動を続けていった場合、21世紀の終わりまでには地球の平均気温は約4度上昇すると予測されています。

では、地球温暖化の何が問題なのでしょうか。

近年、地球温暖化により、地球上では以下のような現象が起こります。

海面が上昇する

地球全体の気温が上がると、南極や北極、高山などにある氷や氷河が溶けて、海水の量が増えます。さらに、海水自体の膨張も起こるため、海面水位が上昇します。

海面が上昇すると、低地や小さな島などが海に沈む恐れがあります。特に、南太平洋にあるキリバスやツバルなどの島国は、国土全体が沈没してしまうと考えられています。

気候が変わる

地球全体の気温が上昇するということは、気候変動を引き起こします。

気温上昇により氷河などの氷が溶け、地球上の海の占める割合が上がると、雲の流れや風向も変わります。それに伴って、大雨や洪水、台風、落雷などが増える地域があり、また逆に、降水量が減り砂漠化が進行する地域もあると考えられています。

具体的には高緯度地域では降水量が増加し、亜熱帯地域では降水量が減少するなどの影響があると予測されています。

自然生態系が変わる

地球全体の気温上昇により、寒冷地に生息していた動植物が生きていけなくなります。たとえばホッキョクグマは、既に住む場所や餌が少なくなり、その数が減っています。

また海面が上昇して陸地が減ることで、陸地に住む動植物の住む場所も少なくなり、絶滅へと追いやられる種もあると懸念されています。

4.温暖化による人間への影響

今まで述べてきたような地球環境の変化が起こることで、人間の生活にも影響が生まれてきます。

台風や洪水による問題

気候変動により、台風や洪水が起きれば、住居や財産なども破壊されてしまいます。それにより経済活動にも影響が生まれると考えられます。また直接的に人命が脅かされる危険もあります。

水問題

気候変動により海水の増加や降水量の変化が生まれると、地域によっては生活に必要な水を確保することができなくなります。水不足は言うまでもなく、人命を脅かす深刻な問題です。

食糧不足

上記の理由で水が不足することにより、農業への影響が出ます。農業に必要な水が確保できずに、野菜や米などの収穫量が減ることになります。

さらに生態系が脅かされることにより、動物の生息環境も変化するため、肉や魚の確保も難しくなると考えられ、人が生きていくのに必要な食物が大きく不足することが考えられます。

伝染病の蔓延

気温上昇により、今まで熱帯地域で発生していた伝染病が他の地域でも蔓延する可能性があります。例えば蚊を媒介して広がるマラリアなどの病気が増えることが懸念されています。

このように、温暖化による地球環境の変化で、人間の生命が脅かされる事態が多く発生すると考えられるのです。

 

5.温暖化の現状と展望

気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の第6次評価報告書(2021)によれば、地上の世界平均気温は、1850年から2020年の間に1.09℃上昇しています。

また、直近30年の間の各10年間では、1850年以降のどの10年間よりも高温を記録しています。

後述するパリ協定では「産業革命前より気温の上昇幅を 1.5℃以内に抑える」ことを目標に掲げていますが、今回の報告書によれば、 2021-2040 年に 1.5℃に達する可能性が非常に高くなっています。

1.5℃の気温上昇とは、たとえば50年に一度の猛暑日が今よりも2倍発生すると考えられており、2℃上昇した場合はそれが3倍になると予想されています。

また、地域によっては今よりも雨の頻度が高まり、豪雨災害の増加が懸念されます。

6.温暖化を防ぐには?

温暖化を防ぐために、政府による以下の取組みが行われています。

温暖化を防ぐための取組み

パリ協定

京都議定書に代わる、2020年以降の温室効果ガス排出削減等のための新たな国際枠組みで、国連気候変動枠組条約締約国会議(COP21)(2015年11月30日~12月13日、於:フランス・パリ)において採択され、2016年に発効しました。歴史上はじめて、全ての国が参加する公平な合意です。

  • 世界共通の長期目標として2℃目標の設定。1.5℃に抑える努力を追求すること。
  • 主要排出国を含む全ての国が削減目標を5年ごとに提出・更新すること。
  • 全ての国が共通かつ柔軟な方法で実施状況を報告し、レビューを受けること。
  • 適応の長期目標の設定、各国の適応計画プロセスや行動の実施、適応報告書の提出と定期的更新。
  • イノベーションの重要性の位置付け。
  • 5年ごとに世界全体としての実施状況を検討する仕組み(グローバル・ストックテイク)。
  • 先進国による資金の提供。これに加えて、途上国も自主的に資金を提供すること。
  • 二国間クレジット制度(JCM)も含めた市場メカニズムの活用。

外務省(https://www.mofa.go.jp/mofaj/ic/ch/page1w_000119.html)

外務省より

7.個人・企業でできること

温暖化を防ぐために、個人や企業で以下のような取り組みをすることができます。

適切なエネルギーの使用

現在使用している電力や熱エネルギーのほとんどは、石炭や石油、ガスを燃料としています。以下のような方法でエネルギー消費量を減らすことが出来ます。

  • 冷暖房の使用を控える
  • 省エネタイプの電化製品に切り替える
  • 洗濯・皿洗いなどを冷水で行う
  • 乾燥機を使わず、干して乾燥させる

また、使用するエネルギー源を風力や太陽光などの再生可能エネルギーに切り替えることや、自宅の屋根にソーラーパネルを設置して自家発電を行うことも有効です。

移動手段の工夫

以下のような方法で、使用する軽油やガソリンの量を減らし、CO₂排出量を削減することができます。

  • 徒歩や自転車、公共交通機関を利用する
  • 電気自動車を使用する
  • 長距離移動を控える(オンライン会議の活用など)

肉や乳製品の摂取を控え、野菜をたくさん食べる

肉や乳製品の生産には、植物性食品よりも多くのエネルギーを使用します。牛や豚などの動物を育てるための飼料をつくるためだけに、野菜を育てるのと同様の環境負荷がかかります。

さらに、牛や羊などの反芻動物が吐くゲップの中には温室効果ガスのひとつであるメタン(CH₄)が含まれています。メタンは大気中に9~15年残留し、二酸化炭素の20倍の環境負荷があるといわれています。

廃棄食品を減らす

食品の生産には多くの資源やエネルギーを使用しますが、食品を廃棄してしまうと、それらが無駄になってしまいます。

またゴミとなった食品が腐敗することで、メタン(CH4)が発生し温暖化を進めることになります。購入した食品は捨てずに使い切り、残ったものは堆肥にするなどして無駄にしないことが大切です

リサイクル

食品だけでなく、衣類や電子機器など、あらゆる製品は、製造や流通の過程で多くの炭素を排出します。不要なものを買うことは控え、物を修理して長く使用したり、中古品を使うなど、リサイクルを心掛ける必要があります。

環境に配慮した製品の選択

商品やサービスを選択する際に、製造の過程で環境負荷が少ないものを選ぶことが大切です。少ないエネルギーで生産できる旬の食材を購入したり、温室効果ガス排出や廃棄物の削減を行っている企業の製品を選ぶことが大切です。

8.まとめ

地球温暖化について、基本的な事項について解説してきました。各政府レベルで取り組んでいる目標を達成するためには、個人・企業レベルでの対策も重要となってきます。

かけがえのない地球環境のために、電気の節約やペーパーレス化を進めるなど、それぞれの企業でできることから進めてみてはいかがでしょうか。

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本コラムは、ユーエスエス編集部がお届けします。

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